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緊急事態宣言の再発令にパチンコ業界は?

二度目の緊急事態宣言にパチンコ業界は
★二度目の緊急事態宣言でもあからさまな差別に泣くパチンコ業界。永遠に終わらぬイジメを必死に耐え抜くドMの美学! 後半では新型コロナウイルス対策で最も重要なことを説く。

パチンコいじめは致命的な過ち


 一都三県に緊急事態宣言が再発令された。今回は飲食店の時短営業の要請に焦点を絞った内容となっている。
緊急事態宣言の失策 前回の緊急事態宣言下では感染リスクの低いパチンコ店を目を敵にして、休業要請に応じないごく一部のホールの店名を公表して、まるで良いことでもしているかのように勝ち誇っていた間抜けな知事が続出した。

 店名公表の結果、休業せずに営業を続けるパチンコ店が知れ渡り、かえってホールが賑わうという矛盾がマスコミや世間の批判を浴びた

 しかし、パチンコ業界だけを店名公表の対象として、休業要請を無視した他業界(どの業界も休業率はパチンコ業界のそれよりも遥かに低い)の店舗、施設にはなんのペナルティーも与えなかった自治体の差別政策は話題にもならなかった。

 多数の知事が正義の味方を気取ってパチンコ店を集中攻撃している間、飲食店を中心にクラスターが多発して、それが第二波、第三波の引き金となったのである。
パチンコバッシング
 感染リスクが低いパチンコ店を集中的に取り締まる時間と労力を感染リスクの高い飲食店の取り締まりにあてていれば、このような結果を見なかったことは明らかである。

 シャンプーの代わりにリンスをふりかけて、懸命に洗髪するも一向に汚れが取れないという実に頓珍漢なことに国も自治体も必死に取り組んでいた。それに対して、マスコミも国民も「シャンプーを使いなさい」とは誰も言わなかった。

問題の所在を明確にするために


 この誤った社会風潮を正すために、又、一連の社会問題の根底にあるものを白日のもとに晒すために、私は以下のコラムを発表した。

【パチンコいじめ】行政機関に抗議の電話をかけてみた
(自治体の不公平な政策を糾弾した電話のやりとりの要約)

パチンコ公開リンチは許されるのか?
(不当なパチンコバッシングを完璧に論証したもの)

【偏向報道】マスコミのパチンコバッシングを斬る【コロナ禍】
(政府、自治体の頭を鈍らせたマスコミの醜い報道を論理的に批判したもの)

 今からでも遅くない。物事の本質を見極める目世の不条理を憎む心を持つ方々は上記のコラムをツイッター、フェイスブック等を通じて拡散していただきたい。

やっと目覚めた政府


 ようやく過去の大失態に気づいた政府は国民がこの重大な過ち(大事なことを放置して無意味なパチンコ叩きに忙しかったこと)に気づくことを恐れている。

 過去の過ちについては一切言及せず、本来であれば前回の緊急事態宣言でしなければならなかったこと(飲食店に対する厳しい取り締り)を今頃になって全く厳しくない方法(休業ではなく営業時間短縮の要請)で実施しようとしている。なんとも情けない限りである。
緊急事態でふたたびパチンコバッシング
 政府にもプライドがある。政府の威信が傷ついては困る。

 正直に「前回はパチンコ店を集中的に取り締まりましたが、それはなんの意味もないことでした。そのために飲食店を中心に感染が広がってしまいましたので、今回の緊急事態宣言下では飲食店の取り締りを強化します」とはさすがに言えない。
二度目の緊急事態宣言
 政府が言わなくても、国民がこのことをわかっているのであればまだ救いがある。

 しかし、国民の大半はいまだにこのことに気づいていない。知らぬまに日本も民度の低い国になってしまった。

協力金なしの協力要請


 一都三県に二度目の緊急事態宣言が発令されて、対象区域内のパチンコ店、ゲームセンターにも20時以降の営業自粛の協力要請があった。しかし、飲食店とは違って、要請に応じても協力金は支給されない。
蔑視パチンコ業界を
 人を馬鹿にするにもほどがある。今回は特措法に則った法的な意味を持つ要請ではないため、これに従わなくても店名を公表されることはないが、この舐め切った態度にパチンコ業界がどう対応するのかが見ものであった。

パチンコ業界のリアクション


 東京都遊協はこの要請を受けて、加盟店に通達を通じて以下の指示を出した。

1.「パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン」の徹底(検温や台の頻繁な消毒等)

2.各種告知広告宣伝の禁止

3.20時以降の看板照明の消灯

 いずれも時短営業の要請とは無関係なものである。

 要するに、「宣言を重く受け止めている」というポーズを示し、東京都が認可する団体としての使命を全うしているふりをしているだけにすぎない。
服従お上に弱いパチンコ業界は緊急事態宣言でも政府に
 肝心要の20時以降の営業については「短縮営業等の自粛協力の呼びかけは、法令に基づく要請ではないが、政府からの呼びかけであり、社会の一員として、真摯に耳を傾け、各社、誠意ある対応をお願いしたい」とぼかした表現で事実上、従う義務はないことを暗示している。

 「誠意ある対応をお願いしたい」という表現は命令を避けているが、今後、想定されるお上からの吊るし上げに対して「自分たちは加盟店に適切な指導をしている」と抗弁可能な逃げ道を巧みに作っている。
緊急事態宣言後のパチンコ業界の動向
 加盟店に対しては、さりげなく「法令に基づく要請ではない」ことを知らせて、婉曲的に「従う義務なし」と言っている。

 神奈川県遊協も県内の加盟店に通達を出し、「時短営業は、地域の実情に応じて個別判断とする」、「業界団体が作成したガイドラインに基づく感染防止対策を徹底する」、「20時以降、屋外広告のうちネオン、看板証明、イルミネーション、デジタルサイネージ等は消灯する」と多少の表現の違いはあるものの、都遊協と全く同じことを指示している

相変わらずの弱気


 情けないことこのうえない。
緊急事態宣言に何も対抗できないパチンコ業界
 前回の緊急事態宣言の最大の犠牲者となり、知事たちの思慮を欠いた不公平政策によって多数の倒産企業を生み出してしまったパチンコ業界は今回も抗議をすることを見送った。

 法令に基づく時短要請からパチンコ業界が除外されたことは、パチンコ店の感染リスクが高くないことを政府がすでに承知していることを意味するものである。
パチンコバッシングに無抵抗を続ける弱気なパチンコ業界
 本来であれば、前回の緊急事態宣言における大失態を糾弾し、模範的な休業率を実現させたにもかかわらずパチンコ業界だけに的を絞って店名公表に踏み切った知事たちに謝罪を要求するチャンスであるというのに、言われなき批判を耐えに耐え、ひたすら殴られ続ける道を自ら選んだ。
パチンコバッシングに耐え忍ぶパチンコ業界
 学校で横行しているイジメの問題は教師の目の届かぬところで陰湿に行われる。しかし、パチンコバッシングは教師が率先して白昼堂々と一生徒を迫害している。

 政府は校長先生、自治体の知事は担任の先生である。教師自らがイジメを先導しているため、イジメられている生徒に同情する善良な生徒も彼を擁護することができない。
緊急事態宣言で再び苦しむパチンコ業界を救え
 言論界では私しかいないであろう、一貫してイジメられている子を助けようとしているのは。

 子供のいじめを論じる際に必ず出てくるのは「いじめられる子にも(いじめを惹起する)問題がある」という薄汚い論理である。

 パチンコで言えば、パチンコ依存症などの社会問題がパチンコ業界へのいじめを正当化しているわけだが、ギャンブル中毒はギャンブルをする人の自己管理力の欠如が問題視されるべきであり、パチンコ業界にその責任を押し付けるのは甚だ筋違いである。アルコール中毒の問題を酒のメーカーの責任にするのと同じである。

 そもそも、パチンコ依存症などの問題はコロナとは完全に無関係なものである。

悪質なイジメは終わらない


 パチンコ業界がお上に弱く、故なくしてひたすら殴られ続ける構図の背景には現在の3店方式による換金システムがある。

 パチンコの出玉を特殊景品に変えて、店外で売買するこの方式を政府は合法と認めているが、万一、政府が解釈を変更して、これを違法とみなせば、もうパチンコは換金が不可能となる。
パチンコ業界は緊急事態宣言に従順
 換金禁止となれば、業界ごと潰れてしまうことは明らかなため、パチンコ業界は常に政府を逆撫でしないように気を遣い、何事にも従順を尽くしている。

 一連のパチンコバッシングはいくら殴られても決して抵抗することがないパチンコ業界の弱みにつけこんだ非常に悪質なものであった。

パチンコ業界の唯一の抵抗


 しかし、「窮鼠、猫を噛む」の諺があるように、パチンコ業界も一度だけ抵抗した事実があることを知る人は少ない。

【コロナ禍】パチンコ業界が反撃開始!

 上記のコラムをお読みいただければわかると思うが、全日遊連傘下の全国遊技場青年部連合会はパチンコ店の換気能力の高さを証明するために、マスコミを招いて大きな実験を行っている。
パチンコ店は3密ではない
 これは非常に意義のあるパフォーマンスであった。人為的に発生させた煙をあっというまに排出してしまう実験映像はパチンコ店が密閉空間ではないことを見事に立証した。

 密閉空間が非常に危険な場所である理由はウイルスを含んだ飛沫が空気内に浮遊するからである。

 特に古いビルの中にある飲食店が危ない。客の口から放たれた目には見えない微粒飛沫の中にウイルスが含まれていることがある。
密閉空間が感染を招く理由
 この微粒は質量が軽すぎるために下に落ちることなく、空中を浮遊し続ける。

 換気の良い場所であれば、いつまでも留まることはないが、換気が不十分な場所に入れ替わり立ち替わり、多数の客が来ることにより、誰かの口から出たウイルスが別の客を襲うことになる。

 今、パチンコ店にマスクを着用せずに入店することはできない。遊戯中にマスクを外せば店員に叱られる。

 それに加えて基本的に会話のないパチンコ店は微粒飛沫が浮遊することが滅多にない上に換気能力は他の施設とは比較にならないほど優れている。
換気能力の高いパチンコホール
 このような密閉空間とはほど遠い場所を政府、自治体、マスコミは危険地帯であると決めつけ、国民に事実に反する印象を植え付けておきながら自らが広めた誤った情報を一向に訂正しようとはしない。

 イジメっ子というものは自分が悪いと思っても、苛めた相手に謝ることは絶対にない。これと同じである。

 言われなき批判を浴びせられ、窮地に陥ったパチンコ業界は身に降る火の粉を払いのけるために、必死の思いで多くのメディア関係者が見守る中で、前述の公開実験を行った。この結果を多くのマスコミに報道してもらうために。
マスコミのパチンコ叩き
 しかし、マスコミこそがパチンコバッシングの急先鋒なのである。イジメっ子同様、大半のメディアはパチンコ業界の悲痛な叫びを黙殺した。

 自分たちの過ちを意地でも認めることができないのであれば、せめて攻撃の矛先を飲食店に向けて糾弾するのが中途半端ではあっても正義というものではなかろうか。
パチンコ業界のマスコミへの反撃
 パチンコと違ってイメージの良い飲食店をバッシングの対象にすることをマスコミは好まない。イジメっ子がクラスで人気のある生徒には決して手を出さないように。

今後の展望


 遊協の通達を受け取った各ホールの反応は今回に関しては一様ではないと思われる。

 私の予想では、全国にチェーン店を持つ大規模ホールは協力金が出なくても営業上の損失を覚悟の上で20時以降の営業を自粛ところが多いと思う。

 対象区域内では、会社帰りのサラリーマンで混み合うゴールデンタイムの営業を停止することにより営業利益は削られても、対象区域外のチェーン店では通常通り営業できる。これが大企業の強みである。
コロナ禍におけるコンプライアンス
 企業の社会的責任(コンプライアンス)を自社が遵守している姿勢を世間にアピールすることにより、企業イメージの向上も期待できる。

 天秤にかけた場合、明らかにマイナスがプラスを上回るが、大企業は長期的視点に立った戦略を好む。

 目先の利益を重視して悪印象を残すよりも、コロナ禍が終わった後も安定経営を続けるために、犠牲を払ってまでもコンプライアンスを優先するところが多いと私は見ている。

 逆に中小規模のパチンコ店は従業員の生活を守ることに必死である。ゴールデンタイムの売り上げが見込めなければ毎月の固定費(テナント代、電気代等)の支払いにも窮するため、今回は協力の要請に従わないところが多くなると見る。

 そもそも従わなくても今回は店名を公表されることはない。
マスコミのパチンコ批判再び
 相変わらず悪意に満ちたマスコミは20時以降に営業を続けるホールの前にレポーターを立たせ、「現在、時刻は20時を回ろうとしているところですが、このパチンコ店は平然と営業を続けています」とでも言わせるのであろう。

 その後、店内に入って店長に「時短営業の要請に従わないのは何故ですか?」とくだらない質問を投げかけ、遊戯をしてる客に対しては「この時間にパチンコを打っていて罪悪感を感じませんか?」と意地悪なインタビューするに違いない。

 客が正論を述べてマスコミや自治体の姿勢を批判すれば、その映像は没にして、別の客が何か間抜けなことでも言えば、視聴者がパチンコに抱く悪印象を助長するものとして歓迎し、これ幸いとばかりにその映像を流すことになろう。

 レポーターがパチンコ店を苛めている間、すぐ近くのレストランは20時以降も堂々と営業を続けているに違いない
松戸市長の職権乱用
 前回の緊急事態宣言下では千葉県松戸市の本郷谷健次市長が休業要請に応じないパチンコ店に直接出向き、説得に挑むという前代未聞の大事件が発生した。

 市長がホールの責任者と面会するのは構わない。休業の要請を口頭で伝えることも構わない。

 しかし、市の職員にパチンコ店の真ん前で横断幕を持たせて、道行く人に入店しないように呼びかけた公権力の濫用は決して許されるものではない。これは民間企業の営業を不当に妨害するものである。
パチンコ店をいじめて正義の味方に
 しかし、マスコミはこぞってこの市長を英雄扱いして、市長の行動を称える報道をした。

 今回の緊急事態宣言下でこの市長が時短要請に従わない飲食店の前で同じパフォーマンスをする勇気があるかどうか私は注視している。

 絶対にしないであろう。

 イメージの悪いパチンコを敵に回しても市民からの反発はないが、悪印象が皆無の飲食店に対して再び職権濫用行為に及べば、その飲食店の常連客らが反発して、リコール運動も起こりかねない。

 「イメージが良い業界には優しく、イメージの悪い業界には厳しく」という不公正な方針は弾劾されなければならない。
緊急事態宣言の不条理

小池知事は一体何をしたのか?


 東京都の小池知事は新型コロナウイルスの対策のために全力を尽くしている。このことは素直に評価できる。

 しかし、この人のコロナ政策で賞賛に値するものは残念ながら一つもない。

 パチンコ業界だけを集中攻撃して、店名公表をした時、小池知事はあたかも自分が正義の味方であるかのように、陶酔感を漂わせ、記者会見では胸を張って「休業要請に従わないパチンコ店の店名を公開します!」と粋がっていた。
小池都知事のコロナ失政
 店名公表に踏み切るのであれば、最も危険な業界(飲食店)から優先して行うのが筋である。

 しかし、小池知事は最も危険な業界を完全に放置して、感染リスクが低く、休業要請を受けた業界の中では最も危険ではないパチンコ業界だけを標的にして、次々と店名公表をして得意になっていた。

 その間に飲食店を中心にウイルスの感染は拡大を続けていたのである。(この点については他の知事も同じ)
緊急宣言解除後の無意味なロードマップ
 政府が緊急事態宣言を解除した後、小池知事はロードマップなるものを作り、感染リスクの高くない業界から順次、営業の再開を許可するという独自の方法を採用した。

 ここでもパチンコ業界は感染リスクが最も高いカテゴリーに分類され、営業再開許可が出たのはどの業界よりも遅かった。

 結果的に多数のホールを倒産に追い込み、その余波でパチンコ業界に依存する関連業界にも甚大な経済的打撃を与えたが、少しも反省の色がなく、今回もパチンコ店に「お金は一円も出しませんが、協力して下さいね」と責任感の欠片も感じられぬことを言っている
小池都知事の無責任政策
 自分の失政がもたらした罪なきパチンコ店の倒産にも、それに伴う地域経済の悪化にも心を痛めることがない。

 パチンコやゲームセンターなどは生活に必要不可欠なものでないと馬鹿にしているのかもしれないが、これらの企業が倒産することにより、取引先の企業も雪崩式に崩壊に向かう。

 これから先、東京は職を失った人たちが今以上に溢れかえり、ネット喫茶難民は確実に増える。
難民ネットカフェ
 今回、営業時短の対象となる業界から密閉空間のイメージの強いインターネットカフェが外れたが、それはとりもなおさず、小池知事が自らの罪を内心では認めていることを意味するものかもしれない。

 そもそもロードマップとはなんだったのか。こんなことをしてなんの意味があったというのか?
無意味なロードマップ
 ロードマップは現実に全く即していない絵に描いた餅にすぎなかった。クリエイティブなアイデアではあっても無意味に近いシステムであった。

 記者会見で小池知事はパネルを使って今後の取り組みを紹介して、ロードマップ政策を誇示していたが、無意味なことを懸命にアピールしているようにしか思えなかった

 今、政府は感染拡大の中心地、東京都の長である小池知事の失政を非難している。
失政小池知事のコロナ
 小池知事が得意になってパチンコいじめをしている時に、飲食店の取り締まりを強化して、パチンコ店ではなく飲食店の店名公表をそれこそ正義の味方を気取ってやっていれば、このような事態を招くことにはならなかった。

 イメージの悪いパチンコ業界と敵対することにより頭の弱い都民の好感を得て、都知事選では圧勝、再選したが、都民の生命を守ることよりも自分の政治家生命を守ることを優先したという謗りは免れない。

 このことがわかっている人が今の世の中にどれほどいるであろうか。きっと、百人に一人か二人にすぎぬであろう。

焼け石に水


 私は国、自治体、マスコミ、自粛警察の餌食となり、集中リンチの犠牲者となったパチンコ業界を不憫に思い、一連のコラム通じて世間に一石を投じてきたが、世論を変えることの難しさを痛感している。
コロナ禍の誤った世論
 個人のブログで正論を述べても、焼け石に水である。

 しかし、それでも正論を述べ続けることをやめないのは、日本を少しでも文明レベルの高い優れた国に変えたいという愛国心からにほかならない。

 SNSを使った拡散の協力を読者に求めているのは、焼け石にかける水の量が少しでも増えれば、少しはマシな焼け石になるかもしれないという淡い願望があるからである。

マスコミの暴力

逃げ回るだけではダメ


 以前、私はコロナから身を守るための「養生宝典」として、下記のコラムを発表した。

新型コロナウイルス護身術~予防と治癒に必要なことは?
(長文注意・お時間のない方は流し読み、拾い読みに徹して下さい)
新型コロナウイルスから身を守る方法
 新型コロナウイルスと戦うために最重要なことは免疫力を上げることである。

 感染しないことが最も安全ではあるが、感染しても無症状か普通の風邪と同じくらいの軽症ですませることの方がより重要である。

 無症状感染によって体内に抗体が生成されれば、感染しないことよりも優れた状態と言える。

 多くの人が被害を受けずに感染すれば、それは集団免疫の獲得につながり、新型コロナウイルスの脅威を減らすことができる。
集団免疫

 運良く今日も感染を免れても、東京のように感染爆発が拡大している地域では、明日にでも感染してしまうかもしれない。幸運にも感染しない日」がいつまで続くかは誰もわからない。

 感染しないようにとただ逃げ回っているだけでは、真の危機(重症化)から逃れることはできないのである。

逃げることから戦うことへ


 そろそろ考え方を根本から見直さなければならない。

 しかし、政府はいまだに3密防止だけにこだわり、会合、会食、イベントの自粛を今でも声高に叫んでいる。ステイホームという馬鹿げたことを平然と唱導している。
二度目の緊急事態宣言でパチンコはどうなる
 これらの対策はただ逃げ回っているだけであり、不運にも感染してしまった時に重症化するリスクを少しも減らしていない。

 前出の宝典コラムにも記したように、緑茶の飲用と日光浴が新型コロナウイルスに対抗する手段として最良のものであると私は信じる。
カテキンの力がコロナを無害化
 このコラムを執筆した時点では、緑茶に含まれるカテキンの効力にまだ多少の疑問の余地が残されていたことは否めないが、最近、奈良県立医大の矢野寿一教授の実験結果が多くのメディアに取り上げられ、私の主張を裏書きすることになった。

Cf. 市販のお茶にコロナ無害化の効果・・・教授が指摘

 このような貴重な研究を何故、政府は重視しないのか。理由は至って単純である。大半の学者が認める定説にはなっていないからである。

 当然ながら、「実験方法に隙がある」とか「緑茶を飲んだからといって体内のウイルスの働きをストップさせることはできない」などの異論が各方面から来ることが予想される。
緑茶の効用はコロナにも及ぶ
 今後、学会で討議が重ねられ、実験方法にも改良が加えられ、カテキンのパワーがより多角的に考察され、矢野理論が学者間の通説になって、権威ある学術団体が公式に緑茶の効用を宣言すれば、恐らく政府もこの事実の広報に熱心になるに違いない。

 しかし、今は一刻を争う状況にある。悠長に将来の研究結果を待っている場合ではない。

 「安全を保証することはできないが」と前置きした上で「緑茶がこのウイルスを無害化する可能性が高い」と政府が公式にコメントすれば、インターネットには縁のない高齢者も緑茶を飲むようになる。

 これによって、感染者数、重傷者数を大幅に抑えることができるが、このような実効性のあるコメントを政府は決して発しない。

 日光浴についても同様である。政府が国民に日光浴を奨励することはない。日光浴はステイホームに反するからである。
紫外線が新型コロナウイルスを消滅させる
 日光浴には二つのメリットがある。一つ目は紫外線の力で新型コロナウイルスを消滅させることである。二つ目はビタミンDを体内に蓄えることである。

 アメリカにおける研究で新型コロナウイルスが紫外線に弱いことはすでに立証されている。(まだこの理論を素直に受け入れない多数の異論が出ている段階であるとは思うが)

 又、重症化した患者、死に至った患者に共通して言えることがビタミンDの著しい欠乏であることもわかってきた。前出の宝典コラム参照)
ビタミンD
 夜間の不要不急の外出を慎むことには意味がある。政府が言っていることの中では珍しく意味がある。

 日中に銀行のATM機などのボタンを押して、不運にもそこにウイルスが付着していた場合、指にウイルスが乗り移る。その指で顔を触ったりすれば顔にもウイルスが乗り移る。
太陽光線がウイルスから身を守る
 しかし、その後に10分間ほど外を歩き、太陽光線を浴びれば、ウイルスの大半は無害化すると言われている。

 夜間に外出して、どこかでウイルスをもらってしまった場合は直後に日光浴ができないため、翌日の太陽を見るまでの間、危険な状態に晒される。
危機夜間外出は感染の
 通常の手洗い、うがいも重要であるが、最も手堅い対策はそれらに加えて頻繁に緑茶を飲み、極力、日光浴をすることである。

 ステイホームでは日光浴ができない。テレワークであっても、天気の良い日は時々、近所を散歩する習慣を身につけたい。

国が守るもの、自分が守るもの


 政府が国民に求めていることは、十分な医療体制を維持して、医療崩壊を招かないようにするための方策にすぎない。

 国民の命を守っているのではない。医療体制を守っているだけである。医療体制を守ることができれば、間接的に国民の命を守ることにもなるが、死ななくてすむ人を救う有益な情報を政府は一切発信しない。

 国民がウイルスから逃げ回っていれば、感染者数も減る。感染者数が減れば最悪の事態(医療崩壊)は回避できる。

 このことに政府は重点を置いている。

 新型コロナウイルスで入院した人は一定の割合で死に至るが、「そんなことはどうでもよい」というのが政府の立場であることを知るべきである。
聖体礼拝
 我々にとって最も大事なことは自分の命を自分で守ることである。これはまさに対ウイルスを想定した護身である。

 万一、感染しても無症状か軽症ですませてしまえばそれでよい。そのための方法を政府は絶対に教えてくれない。私が宝典コラムを書いたのはそれ故である。

 本稿が読者諸兄に幸福をもたらすものとなれば、これに勝る悦びはない。

リヴィエラ倶楽部
佐々木智親


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